日付指定 定期買付サービスの注文と配当金再投資サービスで同じ銘柄を複数設定することはできますか?
定期買付 同一銘柄、同一税区分での複数契約はできません。 (課税とNISAは併用可能) 配当金再投資 同一銘柄の複数契約はできません。 (課税とNISAの併用不可) 詳細表示
第三者割当による新株予約権を行使して取得した株式をマネックス証券に入庫することはできますか?
国内の取引所に上場している株式であれば可能です。以下の手順でお手続きください。 新株予約権の発行会社(上場会社)に対し書面にて手続きを行います。 書面上の新株の受取先欄にてマネックス... 詳細表示
米国株信用取引の建玉を期日までに決済しない場合はどうなるのですか?
コーポレートアクションにより決済期日が設定された建玉において、「建玉一覧・返済注文」画面に表示される「期日」までに反対売買・現引により決済されない場合、当社は決済期日の翌営業日立会時間に成行注文... 詳細表示
建玉上限金額は以下の通りです。 個人のお客様 総建玉の上限金額:500万米ドル 個別銘柄の建玉金額上限:50万米ドル 法人のお客様 総建玉の上限金額:50万米ドル 個別銘... 詳細表示
建玉がないのに米国株信用の新規注文が出せないのはなぜですか?
米国株信用で新規注文を発注する場合、当社が定める最低保証金の受入保証金と、新規建て時の諸経費(新規注文に必要な手数料と1日分の金利)が必要となります。 現在の最低保証金は「取引ルール(米国株信... 詳細表示
米国株信用取引をしていますが、現物株式の買付可能額はどのように決まりますか?
外国株取引口座の米ドル(預り金)※の範囲内でお取引いただけます。 ※当日連携済みの円貨金額も含みます。 詳細表示
現引注文操作方法は「取引ガイド 現引」をご参照ください。 詳細表示
米国株信用取引の信用新規建可能額の計算方法を教えてください。
信用新規建可能額は「信用新規建余力÷保証金率(50%)」で計算しています。 ご注意 信用新規建余力の範囲内でも、建玉上限を超える注文はできません。 詳細表示
米国株信用取引で保証金に現金があっても損金に充当できないのはなぜですか?
保証金現金を決済損に充当できない場合、以下の理由が考えられます。 保証金維持率が50%未満 受入保証金が最低保証金を下回っている 詳細表示
米国株信用取引ではどのような場合に追加保証金が発生するのですか?
追加保証金(追証)は、信用取引での建玉に大きな含み損が発生したり、担保として差し入れた有価証券が値下がりし、保証金維持率が30%を下回ると発生します。 詳細は「追加保証金(追証)の発生... 詳細表示
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