株式の注文を行う際に注意することはありますか?

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  • 公開日時 : 2020/08/03 00:00
  • 更新日時 : 2022/04/25 09:40
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株式の注文を行う際に注意することはありますか?

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回答

1.買付可能額、売却可能数量

買付可能額
株式の買い注文の際には、買付可能額を超えた注文を発注することはできません。買付可能額は受渡日時点でのお預り金残高(お預り金とMRFの合計金額)になります。
(信用取引口座を開設された場合の「買付可能額」につきましては、「信用取引をしていますが、現物株式はどの範囲で買付できますか?」をご覧ください。)
 
株式買い注文入力時に、下記の計算方法により算出した想定買付金額を買付可能額から減額します。
指値注文 :指値×注文株数+手数料+消費税
成行注文
指成注文
:制限値幅上限価格(ストップ高価格)× 注文株数 + 手数料 + 消費税

ご注意

取引処理終了時点でお出しいただいている株式(現物取引)の買い注文のうち、翌営業日の買付可能額を超えて発注されているご注文は、指定された期間にかかわらず自動的に効力を失い無効となります。 ご注文が必要な場合は、注文約定一覧の注文状態が「失効」となっていることをご確認のうえ、買付可能額の範囲内であらためてご注文を入力してください。
売却可能数量
株式の売り注文の際には、売却可能数量以上の注文を発注することはできません。
通常は、お預り残高数量が売却可能数量となりますが、約定成立済みの買い注文や未約定状態の売り注文がある場合、またはお客様が他証券会社への株式の移管をご指示なさった場合は、その数量も考慮して最大数量を計算しております。
注文画面に、買付可能額、売却可能数量が表示されますので、よくご確認ください。

 

2.制限値幅

取引所(東京・名古屋・福岡・札幌)上場銘柄が、2営業日連続で売買が成立せず、最終気配が値幅制限上限(ストップ高)又は値幅制限下限(ストップ安)となった場合、ストップ高が連続した場合は上限、ストップ安が連続した場合は下限の制限値幅が4倍に拡大されます。

ご注意

  • この措置は、制限値幅を拡大後、拡大した制限値段(上限を拡大した場合はストップ高値段、下限を拡大した場合はストップ安値段)以外の値段で売買が成立するまで継続されます。
  • 拡大した制限値段以外の値段で売買が成立した場合、その翌営業日より通常の制限値幅に戻されます。
  • 複数の取引所に重複上場している銘柄については、すべての取引所で同様の措置が実施されます。
  • この措置が実施された場合の株式注文画面の制限値幅はハイフン(-)表示されます。 この措置により、株価の変動から前日の値段と大きく離れた値段で売買が成立する可能性があり、また、「成行」及び「指成」の買い注文ではお客様に不測のご入金をいただくこともありますので、お取引には十分ご注意ください。

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